幹部詳細 MEMBERS OF
THE BOARD

幹部一覧

  • 井門 隆夫
  • 中島 武
  • 隈 研吾
  • 星野 佳路
  • 小山薫堂
  • 恩蔵 直人
  • 河野 貴輝
  • 瀧澤 信秋
  • 伊藤 勝康
  • 菅野 潔
  • 安部 アンナ
  • 山本 牧子
  • 桑田 朋之
  • 山内 弘隆
  • 原 忠之
  • テイラー 雅子
  • 伊藤 邦雄
  • 太田 進
  • 沢柳 知彦
  • 北村 剛史
  • 玉井 和博
  • 藻谷 浩介
  • 上山 康博
  • 高松 正人
  • 原 和隆
  • 沼田 美穂
  • 堂野 達之
  • 田沼 千秋
  • 力石 寛夫
  • 堤 猶二
  • 石塚 勉
  • 野田 兼義
  • 池尾 恭一
  • 田中 勝
  • 中村 清
  • 東 良和
  • 吉崎 夏来
  • 堀口 洋明
  • 櫻井 詩織
  • 渡部 恭士
  • 河野 順一
  • 中山 晴史
  • 近藤 寛和
  • 内田 雅章
  • 高田 雄生
  • 中島 優子
  • 伊藤 泰斗

理事

井門 隆夫
井門 隆夫Takao Ikado旅館マーケティング改善支援総括
元JTBツーリズム・マーケティング研究所主任研究員
1961年、東京都生まれ。旅館業を知りつくした「観光地再生」の仕掛け人(マーケティングプランナー/東京都)2011年より株式会社井門観光研究所代表取締役。20年の旅行業経験や10年にわたる旅館事業再生の現場を通して得た独自の知見とノウハウを持つ「旅館アナリスト」。旅館業の再生や新業態開発を通じて地域を活性化を目指す地方自治体や商工会、金融機関や企業に様々なアドバイスを提供している。
宿泊施設により違いはあるものの、日本の宿泊施設業界の業務推進においてはマーケティングの要素が欠落していると感じています。JALFでは事務局を通じてご希望の会員に対し、これまで井門理事が蓄積した宿泊施設業界のマーケティングナレッジをシェアしていきます。
中島 武
中島 武Takeshi Nakajimaレストラン改善支援総括
際コーポレーション代表取締役社長/旅館再生
1948年、福岡県生まれ。拓殖大学商学部卒業後、東急航空に入社。その後、学生時代の先輩と会社を設立、83年に輸入卸会社「デモデトレーディング」を立ち上げる。90年、「際コーポレーション」を設立し、代表取締役就任。
現在、直営店の他、FC店や宿泊施設などを含め、グループ全体で国内外に約400店舗を展開する。「柚子屋旅館」、「和食十二暦 金澤の宿 緑草音」や、「五島列島リゾートホテル MARGHERITA」の再生も手がける。
宿泊施設においてフード&ビバレッジが占める売上げは一定量あるにもかかわらず、マーケティングの打ち手は極めて限定的です。基本的にはターゲティングに基づくコンセプトの具現化が集客のキーとなるため、全てはそこが出発点だと中島理事はおっしゃいます。これらについてお困りの際には、事務局を通じていつでも相談に応じてくださるとのこと。このナレッジが取得できるだけでもJALF会員は得だと思います。
隈 研吾
隈 研吾Kengo Kuma建築デザイン総括 隈 研吾建築都市設計事務所/東京大学 教授
建築家
日本の建築家。木材を使うなど「和」をイメージしたデザインが特徴的で、「和の大家」とも称される。コロンビア大学客員研究員を経て、2001年より慶應義塾大学教授。2009年より東京大学教授。1997年「森舞台/登米町伝統芸能伝承館」で日本建築学会賞受賞、同年「水/ガラス」でアメリカ建築家協会ベネディクタス賞受賞。2002年「那珂川町馬頭広重美術館」をはじめとする木の建築でフィンランドよりスピリット・オブ・ネイチャー国際木の建築賞受賞。2010年「根津美術館」で毎日芸術賞受賞。近作に根津美術館、スターバックスコーヒー太宰府天満宮表参道店、浅草文化観光センターがある。著書に「建築家、走る」(新潮文庫)など、多数。
日本で多く見られるホテルや旅館のデザインが均一であることは文明国とは言えず、確実に国益を毀損すると考えておられる隈研吾氏。「もっと気軽に相談してほしいのに、建築家が敬遠されていることが多く残念でならない。」と言われた。「宿泊施設を建てる際の第1回目のショートレビューくらいであれば、無償で相談に乗るので、ぜひJALF経由で相談して欲しい。」と仰せられ、JALFの理事にご就任いただきました。
星野 佳路
星野 佳路Yoshiharu Hoshinoリゾート改善支援総括
星野リゾート代表取締役社長/経済同友会観光部会委員長
1960年、長野県生まれ。慶応義塾大学経済学部を卒業後、米国コーネル大学ホテル経営大学院修士課程修了、日本航空開発(現・JALホテルズ)に入社。シカゴにて2年間、新ホテルの開発から開業までの業務に従事。シティバンク転職時には、リゾート企業の債権回収業務に携わる。1991年、星野リゾート代表取締役社長に就任。自社リゾート施設を経営する傍ら、2001年より、経営破綻した大型リゾート施設の再生活動を開始。2005年からは、ゴールドマン・サックスグループと提携し、温泉旅館の再生活動にも注力している。
観光立国の実現には、観光のグランドデザインに基づく、宿泊施設のグランドデザインが必要だという星野理事のお考えに我々も共感しています。業界全体を俯瞰したレベルでその戦略を策定する役割を担う団体としてJALFに期待を寄せていただき、ご協力をいただくことになりました。業界の総意をJALFへ結集しましょう。
小山薫堂
小山 薫堂Kundo Koyamaマーケティング改善支援総括
株式会社オレンジ・アンド・パートナーズ代表取締役社長/N35 inc代表
1964年、熊本県生まれ。東北芸術工科大学デザイン工学部企画構想学科学科長、同大教授。N35inc、株式会社オレンジ・アンド・パートナーズ代表。『料理の鉄人』(93年~99年)、『ニューデザインパラダイス』(2004年~06年)など数々の名番組を手がける。熊本県地域アドバイザー、観光庁観光アドバイザー、日光金谷ホテル顧問、商品開発や、ロケーションプロデュース、アドバイザーなど活動分野は多岐にわたる。
たくさんの人たちの人生の印象的なひとときを彩る宿泊施設をより魅力的な業界として発展させることにご賛同を得て、JALFの理事に就任していただきました。日本の宿泊ブランドが、より創造的なマーケティングに基づき、世界市場で勝負できるクオリティに発展するためのお力添えをお願いしています。
恩蔵 直人
恩蔵 直人Naoto Onzoマーケティング成功事例総括
日本消費者行動研究学会元会長/エステー株式会社(マーケティング)
早稲田大学理事 教授博士(商学)/前商学部部長、株式会社キングジム 社外取締役(マーケティング)。日本のマーケティング研究の代表的研究者(ブランド戦略、製品戦略、市場参入戦略、セールスプロモーション)。また、フィリップ・コトラーやケビン・レーン・ケラー(英語版)らの著作に関する翻訳プロジェクトの多くを統括している。
国内ではホスピタリティ業界におけるマーケティングが残念ながら未発達と言わざるを得ません。恩蔵理事が学術研究を通じて収集されたベストプラクティスをJALF会員とシェアすることで、ホスピタリティ産業の発展に貢献してくださいます。ご興味ある方はぜひJALF会員にご加入ください。

河野 貴輝
河野 貴輝Takateru Kawanoバンケット改善支援総括
経済同友会観光部会副委員長/株式会社TKP代表取締役社長
1972年、大分県生まれ。慶応義塾大学商学部を卒業後、伊藤忠商事株式会社を経て、日本オンライン証券株式会社(現カブドットコム証券株式会社)設立に参画、その後イーバンク銀行株式会社(現楽天銀行株式会社)取締役営業本部長を経て、株式会社ティーケーピーを設立、代表取締役社長に就任。国内及び海外で1300室、10万席の直営会議室、ホテル宴会場を運営している。2005年より現職。2011 ダイヤモンド社 経営大賞受賞。
河野理事は「宿泊施設業界においては、宴会部門は“お荷物”と扱われがちですが、とんでもないことです!」と言います。実際に、河野理事はこの“お荷物”部門で収益を上げており、既存の施設再生においても改善しています。ご希望のJALF会員に対しては、理事の宴会場再生について知見を共有していただくお約束です。
瀧澤 信秋
瀧澤 信秋Nobuaki Takizawaメディアリレーション(広報・PR)総括
ホテル評論/前法務コンサルタント
長野県上田市生まれ。ホテル評論家 旅行作家。「All About」オフィシャルホテルガイド。ホテル情報専門サイト「Hotelers」編集長。ぐるなび「ippin」ホテルグルメオフィシャルキュレーター。一般社団法人JTWO日本旅行作家協会正会員。オンラインサロンCOMMY「ホテル評論家と楽しむ悦楽ホテルライフ」オーナー。ホテル評論家として、国内のホテルを精力的に取材。利用者目線でホテル業界全般や、サービス、ホスピタリティ、クレーム対応、ホテルグルメ等について、ホテル経営者やスタッフなどへの綿密な取材の上、各種媒体を通じて情報を発信している。
瀧澤理事はホテルの広報にお力添えをいただきたいと思っております。たとえば自身のメディア取材を通じて、プレスリリースを受ける側のため、ホテルの認知を広めていっておられます。またどうしたら広報にとりあげやすいか、自身のブランディングなどを通じて、日々ご研究されている。そこで弊財団とともに、ぜひ業界の広報として商品企画を一緒にやってもらい、発展の一助となってもらえたら、幸いです。
伊藤 勝康
伊藤 勝康Katsuyasu Ito会員制宿泊施設総括
リゾートトラスト代表取締役社長
1943年、愛知県生まれ。一橋大学商学部出身。不動産鑑定士・公認会計士。1973年宝塚エンタープライズ(現リゾートトラスト)を設立。その後、名古屋市中区に高級テナントビル「ヴィア白川」を開業。1987年4月三重県鳥羽市に高級会員制リゾートホテル「エクシブ(XIV)鳥羽」を開業。ホテルレストラン事業、メディカル事業、損保事業を展開。現在、会員数は13万人を超え、エクシブは19箇所、計40数箇所を運営。
リゾートトラストは会員制宿泊施設から、現在では一般宿泊施設へも進出しています。ハード面の償却という観点から考えた場合、会員制宿泊施設には一定のメリットがあります。ご興味があるJALF会員には、伊藤理事にご協力をいただき会員制宿泊システムのナレッジをシェアしていただく用意があります。この特典を享受できるのはJALF会員だけです。
菅野 潔
菅野 潔Kiyoshi Sugano業績改善再生支援総括
ホスピタリティマネジメント株式会社 代表取締役社長
都ホテル東京、ホテル西洋銀座、総合会員制ホテル・ウラク青山を経て、2003年ホスピタリティマネジメント㈱設立。ホテル西洋銀座勤務当時よりコンサルティング業務に携わる。現在は、ホテル、旅館、婚礼ビジネス、飲食ビジネスの収益改善、経営分析、教育研修、新規開業、ミステリーショッパー等も手がけると同時に、異業種での講演・セミナー実績多数。現場の実情を踏まえたコンサルティング業務で多くの施設の経営改善、運営改善に定評がある。
宿泊施設において、生産性の向上は不可欠な課題です。売上の向上とコスト削減を基本としたオペレーション上の細かいノウハウについて、それを必要とするJALF会員に適切に供給することで、収益性の向上に貢献したいと菅野理事はおっしゃいます。JALF会員でなくては得られない特典と言えるでしょう。
安部 アンナ
安部 アンナAnna Abeアセットマネジメント総括
日本ホスピタリティーアセットマネジメント協会理事長
ゴールドマン・サックス・リアルティー社ホテルアセットマネジメント部においてホテルポートフォリオのアセットマネジメント業務を経て、デューデリジェンス部にてホテル投資業務に従事。マサチューセッツ州立大学アムハースト校卒業。コーネル大学ホテルスクール、プロフェッショナル・デベロップメント・プログラムにおいて、Certificate for Real estate and Hotel Investmentを取得。現在ホテルバリューアドバイザーズにてアセットマネジメントを担当。
宿泊施設の経営において、アセットマネジメントは重要です。経営を第三者的視点で適正に判断できるようになることで、他社との比較が可能となり、妥協のない経営および運営が実現可能になると安部理事はおっしゃいます。HAMAと同様、JALFの会員にもぜひご加入ください。
山本 牧子
山本 牧子Makiko YamamotoMICE誘致総括
MPI Japan Chapter会長/株式会社Finesse Hospitality Management代表取締役
フォーシーズンズホテル&リゾーツ勤務を経て、2000年からバンクオブアメリカ・メリルリンチのイベントプランナーとして勤務。東京都MICEアドバイザリーボードメンバー、観光庁MICEブランディング検討委員会委員等を歴任。2016年内閣府クールジャパン地域プロデューサー就任。2017年㈱Finesse Hospitality Management設立。イベントプランニングやMICE戦略、ユニークベニュー開発支援、ホテルサービス等のコンサルティングを手掛けている。ホテルサプライヤーとして、また企業のミーティングプランナーとして豊富な経験を持ち合わせており、両方の業務を熟知したきめ細やかなイベントプランニングに定評がある。同時にMICE関連の勉強会や講演なども積極的に行っている。
宿泊施設において、MICE(Meeting、Incentive、Conference/Convention、Exhibition/Event)は重点項目です。マーケティングや集客の方法も、通常の企業宴会とは違います。それはすなわち選ばれる要素が全く違うということなのです。JALFでは事務局を通じてご希望の会員に対し、これまで山本理事が蓄積したMICEのマーケティングナレッジをシェアしていきます。
桑田 朋之
桑田 朋之Tomoyuki KuwataFB部門マネジメント総括
株式会社ネオ・エモーション
株式会社ホテルニューオータニ入社。その後、マネジメント講師、イタリア料理店総支配人、などを経て、受注生産システムの食品アウトソーシング起業に携わり、直営店の開業をサポート。「ヒルトン東京」料理飲料部にてマネジメントを経験し、株式会社JALホテルズに入社。ホテル日航豊橋、ホテル日航那覇グランドキャッスル総支配人を経て現職。回転寿司、和食ダイニングを展開する同社で営業本部長を兼務。現在は、ホテル・旅館の料飲部門の労務管理トレーニング、店舗運営トレーニングにも対応。
宿泊施設においてフード&ビバレッジが占める売上げは一定量あるに もかかわらず、業務管理の手法が確立されていません。マーケティング の打ち手も限定的です。これらについてお困りの際には、事務局を通じていつでも相談に応じてくださるとのこと。このナレッジが取得できるだけでもJALF会員は得だと思います。
山内 弘隆
山内 弘隆Hirotaka Yamauchi観光分野政策形成総括
観光産業政策検討会委員/一橋大学 教授
1980年慶應大学商学部卒業、85年同大学院博士課程を修了。中京大学の選任講師などを経て、98年一橋大学大学院商学研究科教授。2005~2009年同大学院商学研究科長・商学部長を務めた。財務省財政制度等審議会委員。総務省情報通信審議会委員。経済産業省調達価格等算定委員会委員。総合資源エネルギー調査会ガスシステム改革小委員会委員長。専門はビジネス・エコノミクス、交通経済学、公益事業論。
観光分野の発展において、宿泊分野の存在は必須であるにもかかわらず、現在はその重要性が正しく認識されていないため、議論の中核に据えられていないのが残念です。山内理事にはJALFを通じて宿泊関連政策の適正化をご支援いただき、政策を考える代行業としての役割をJALFが担います。
原 忠之
原 忠之Tadayuki Hara海外学術情報総括
フロリダ大学ホスピタリティビジネスマネジメント教授
1960年生まれ。日本興業銀行、外務省を経て、米国コーネル大学ホテル経営学部博士号取得。他にホテル経営、経営、地域科学の3修士号を米英の大学で取得。ローザンヌホテルスクールでも教鞭。早稲田大学国際教養学部及び商学部学術院(MBA)客員准教授。観光庁・観光統計に関する国際動向調査委員。米国観光ホスピタリティ経営分野で正規教員職、テニュア(研究者終身身分保障)を持つ唯一の日本人。2008年より北米最大の観光ホスピタリティ学部のNo.2として現職、学部経営(人事、財務、学事、総務、企画戦略)担当。
日本にはホスピタリティに関する学術的研究が不足しています。米国における観光ホスピタリティ経営分野でテニュアを取得している日本人が、原理事お一人であることが非常に残念でなりません。原理事には国内においてもホスピタリティの学術的研究が加速するよう、全面支援をお願いしています。
テイラー 雅子
テイラー 雅子Masako Taylorホスピタリティ経営人材総括
ヒルトンインターナショナルホテルズ 開業トレーナー/ホテル幹部リーダーシップトレーナー
同志社大学大学院英文学研究科博士課程前期修了、英文学修士。コーネル大学大学院修士課程M.P.S.(ホテル経営学修士)、Ph.D.(ホテル経営学組織行動論博士)。ヒルトンインターナショナルホテルズにてマネジメントトレーニーとしてホテル業界に入る。名古屋ヒルトン開業トレーナーを経て米国留学。帰国後、多くの開業トレーニング、ホテル幹部のリーダーシップトレーニングなどを担当。組織行動、人材マネジメントといった分野で活躍中。現在、大阪学院大学経営学部ホスピタリティ経営学科教授。
日本の宿泊施設においては、職務分掌および職務権限規程が明文化されていません。責任と権限が明確に規定されている外資系宿泊施設が優位に立っている理由はここにもあると、テイラー理事は指摘します。宿泊業界に携わる人たちに対し、人事的な強さについてのナレッジシェアをお願いしています。

伊藤 邦雄
伊藤 邦雄Kunio Ito統一会計基準USALI改善総括
元日本公認会計士学会理事/一橋大学CFO教育研究センター長
1951年、千葉県生まれ。一橋大学商学部卒業、1977年同大学院修士課程修了、1980年同博士後期過程修了。1984年同商学部助教授、スタンフォード大学フルブライト研究員、通産省(現経済産業省)通商産業研究所特別研究官兼務等を経て、一橋大学副学長に就任。シャープ取締役、東京海上ホールディングス取締役歴任。その他多数の官公庁委員に所属。
すべての宿泊施設に会計基準のグローバルスタンダードを導入することで、部門別会計および損益が正確に比較できるようになります。健全な業界発展のために会計基準の標準化は不可欠です。伊藤理事はUSALIの導入を牽引し宿泊施設業界の底上げに貢献くださるものと確信しています。JALF会員にはいち早くそのメリットを提供できるでしょう。
太田 進
太田 進Susumu Ohta業界内メディア総括
オータパブリケイションズ代表取締役社長
東京生まれ。15歳から米国、スイスなど、海外のホテル、レストランでアルバイトをしながら学校へ通い、19歳の時にThe Culinary Institute of Americaに入学。卒業後、東京ヒルトン、銀座マキシムなどで修行をした後に父親が創業したオータパブリケイションズに入社。以来30年間で38カ国のホテル・レストランおよび関連企業の取材を通して人間関係を構築する。専門誌「週刊ホテルレストラン」の発行、ホスピタリティ業界内での人材紹介や国内外のホテル、レストランへの情報提供、セミナー、後進育成などの様々なプロジェクトを展開している。
太田理事はホスピタリティ業界で働く人々の社会的地位を高め、プライドをもって働ける環境をつくることに貢献するために業界総合支援業という立場で支援を続けていらっしゃいます。JALFが宿泊施設業界のオピニオンを適切に吸い上げ、政策的提言を実現化させていくことへのお力添えをお願いしています。
沢柳 知彦
沢柳 知彦Tomohiko Sawayanagi事業・不動産評価総括
JLL Hotel マネージングディレクター
米コーネル大大学院修了。1987年日本長期信用銀行入行。グリニッチナットウエスト証券を経て2000年「ジョーンズ ラング ラサール ホテルズ」東京オフィスのシニアヴァイスプレジデント。07年7月からジョーンズ ラング ラサール ホテルズ マネージングディレクターに。

宿泊施設においては、公益にそぐわない法的規制が原因で、収益性や生産性が阻害されている面があることは否定できません。これを改善、解消していくためには、業界の意志結集に基づいて政治を動かすことが重要であり、沢柳理事にはJALFのこの役割に期待を寄せていただいています。
北村 剛史
北村 剛史Takeshi Kitamura宿泊施設品質認証総括
日本ホテルアプレイザル取締役/ホテル格付研究所所長
慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科博士後期課程単位取得退学。不動産鑑定評価会社である株式会社谷澤総合鑑定書に入社、その後不動産デューデリジェンス会社である株式会社ティーマックスに出向を経て2006年より現職。「週刊ホテルレストラン」連載「ホテルの価値向上理論」は100回を超える。不動産鑑定士。
宿泊施設の品質認証に賛否はありますが、品質認証という一定の基準を示すことで、訪日外国人が安心して日本を訪れることができるようになり、外貨獲得に貢献するものと確信しています。北村理事は、公益の観点からも品質認証をJALFとともに推進するお考えです。JALF会員となって、ともに取組みましょう。
tamai
玉井 和博Kazuhiro Tamai不動産開発総括
観光庁 MICE 国際競争力強化委員会 委員/株式会社ホテル京急元代表取締役社長
1971年立教大学経済学部卒業後、京急不動産株式会社に入社。その後2003年株式会社ホテル京急に転籍し、ホテルグランパシフィックメリディアン取締役副総支配人、株式会社楼蘭代表取締役社長、株式会社ホテル京急代表取締役社長兼ホテルパシフィック東京総支配人を経て、2010年より立教大学観光学部特任教授。2016年4月より大妻女子大学教授。
財団法人日本ホテル教育センター理事、国家公務員共済組合連合会経営改善委員会委員、観光庁MICE国際競争力強化委員会委員(MICE国際競争力強化企画小委員会委員長)、東京都観光有識者会議委員、東京都MICEアドバイザリーボード座長、埼玉県観光客誘致(東京オリンピック・パラリンピック)プロジェクトチーム座長なども歴任。
グローバリゼーションへの取組みが加速している一方で、本当にローカライズ、カスタマイズは不要なのでしょうか。玉井理事には、精神論だけのおもてなしではなく、真のマーケティングにつながる長期的な収益向上および生産性向上の取組みを不動産開発の視点からご支援いただきます。これもJALF会員の特典のひとつと言えるでしょう。
藻谷 浩介
藻谷 浩介Kosuke Motani地方創生総括
日本総合研究所 主席研究員/日本政策投資銀行 地域企画部特任顧問
1988年東京大学法学部を卒業後、日本開発銀行に入行。米国NY市コロンビア大学経営大学院、94年同経営学修士課程卒業。2000年からは内閣官房・内閣府・国交・農水・総務・厚労・財務・経産・文化省等の各種審議会委員を多数兼任。2012年から日本総合研究所主席研究員と日本政策投資銀行の地域企画部特任顧問を務め(現職)、現在はNPO法人ComPus地域経営支援ネットワーク理事長、LABO国際交流センター理事等を兼任。
地方創生の取組みに観光は不可欠であるにもかかわらず、真の意味でのDMO(Destination management Organization)が誤解されていて、有効活用されていない現状があります。藻谷理事は政策提言を含めて、この領域の課題解決にお力添えをいただきます。ともに取組むためにもぜひJALF会員に加入してください。
上山 康博
上山 康博Yasuhiro Kamiyama新宿泊関連業種業態開発総括
株式会社百戦錬磨 代表取締役社長
KLab株式会社取締役事業本部長を経て2007年、楽天トラベル執行役員に就任。ICTを活用した数々の先進事業を開発、新規サービスの立ち上げに従事後、己の業界仮説を自ら実証するために楽天トラベルを退職。2012年 株式会社百戦錬磨を設立し、同社代表取締役社長に就任。ICTを活用した需要創造型の新たな旅行サービスを切り開く。
現在の宿泊施設業界は、ICT技術の導入が遅れていると言わざるを得ません。上山理事がJALFの理事に就任した意義は、宿泊施設業界のICT化を促進することにあります。ICTの活用で業界構造が劇的に変わる可能性があり、その実現に寄与してくださいます。JALF会員となるメリットはこの点でも大きいものがあります。
高松 正人
高松 正人Masato Takamatsu観光危機管理総括
株式会社JTB総合研究所 常務取締役/観光危機管理研究室長
株式会社日本交通公社(現JTB)入社後、2012年よりJTB総合研究所常務取締役。地域や観光事業者のマーケティング戦略を支援する理論派コンサルタント。WTTC、UNWTO、WTCF、JICA等国際機関等の専門委員としてグローバルに活躍する一方、観光危機管理の日本における第一人者として、国内外の観光危機管理や観光復興関係の業務に数多く関わる。国内外での講演や研修、セミナー講師としても幅広く活躍。
長年に渡り、数々の観光国際機関で活躍をされてきた高松理事が培われた知見を、次世代の宿泊施設の運営に活かすべく理事への就任をお願いしました。観光危機管理にとどまらず、観光復興を柱とした地方創生のナレッジをJALF会員に共有していただいています。
原 和隆
原 和隆Kazutaka Hara医療介護施設総括
医療法人原会 常務理事/株式会社ケア 代表取締役
1969年、群馬県生まれ。専修大学経済学部経済学科卒業後、医療法人原会に入職し、2000年同法人常務理事に就任。2001年、株式会社ケアを創業し代表取締役。一貫して医療、介護、福祉の充実に取り組み、医療・介護の現場で得た経験を地方行政に活かすべく、2011年群馬県議会議員に初当選。現職。
今後増加が見込まれる海外からのメディカル・ツーリズム(医療観光)は、外貨を獲得するための有効な取り組みとして大いに注目されている分野です。医療・介護の現場のエキスパートである原理事のお力添えで「ホスピタルにもホスピタリティを」を実現しましょう。

沼田 美穂
沼田 美穂Miho Numata法律顧問
旧簡易保険福祉事業団かんぽの宿顧問弁護士
2000年に早稲田大学を卒業。弁護士。沼田法律事務所副所長。宿泊施設の顧問弁護士を歴任し、運営契約及び売買双方の経験を保有している。第一東京弁護士会所属、遺言信託実務研究部会委員を務める。
沼田理事には、かんぽの宿をはじめ各種宿泊施設の顧問弁護士を歴任したご経験をもとに、宿泊施設業界における所有者と運営社間、取り引き業社との各種契約書類の標準化や、法律上のさまざまなトラブルに対する指針を会員に無償で提示していただきます。ぜひ会員になりJALF会員のメリットをご活用ください。


監事

堂野 達之
堂野 達之Tatsuyuki Douno
元日本弁護士連合会理事
1996年東京大学法学部卒業。2000年司法修習修了(52期)。同月弁護士登録(東京弁護士会)三宅・今井・池田法律事務所に勤務。2007年1月堂野法律事務所に移籍。その後、日本弁護士連合会常務理事に就任。(株)ロジコム(大証ヘラクレス上場)社外監査役、SBI大学院大学非常勤講師、日本弁護士連合会中小企業法律支援センター事務局次長、東京弁護士会業務改革委員会所属。

顧問

田沼 千秋Chiaki Tanuma
コーネル大学ホテルソサエティJapan会長/社団法人日本フードサービス協会理事
1975年3月慶応義塾大学経済学部卒業、80年6月米国コーネル大学大学院ホテル経営管理学科卒業、75年4月野村證券㈱入社、77年3月同社退社、同年4月㈱グリーンハウス入社、81年同社取締役に就任、同年12月㈱グリーンハウスフーズ代表取締役社長就任(現職)、93年6月㈱グリーンハウス代表取締役社長就任(現職)、2005年1月㈱ホーワス・アジア・パシフィック、ジャパン取締役CEO就任(現職)
力石 寛夫
力石 寛夫Hiroo Chikaraishi
トーマス アンド チカライシ 代表/ホテル産業振興財団評議員
早稲田大学卒業後、米国ポールスミス大学ホテル・レストラン経営学部へ留学。同大卒業後、米国加州のマーク・トーマス・エンタプライズ社にて、マネジメント・トレーニングを受ける。帰国後の1972年トーマス アンド チカライシ(株)を設立し、ホテル・外食・レジャー企業に対するコンサルティング活動をスタート。現在はコンサルタント業と共に、省庁、地方自治体、金融、医療、自動車、小売、流通業界など、幅広い業界から「ホスピタリティ」についての講演研修依頼を受けており、全国各地で数多くの講演を行う。企業研修の事業を通じて人材育成に力を注いでいる。
堤 猶二
堤 猶二Yuji Tsutsumi
株式会社横浜グランドインターコンチネンタル 代表取締役会長/公益財団法人 セゾン文化財団特別顧問
1971年西武鉄道へ入社後プリンスホテルグループ総支配人に就任。現プリンスホテルのチェーンとしての基礎を築き、海外にも拠点を広げる。その後ホテル西洋銀座の総合プロデューサーとしてセゾングループへ参入。その後株式会社西洋環境開発代表取締役として様々なホテル・リゾート開発事業を手掛け、またセゾングループが1987年にインターコンチネンタルホテルズグループを買収するにあたり指揮をとる。様々な不動産投資ファンドとも親密な関係を築きあげながら日本国内のホテル、リゾートの事業再生に従事している。
石塚 勉
石塚 勉Tsutomu Ishizuka
専門学校日本ホテルスクール 理事長/財団法人日本ホテル教育センター理事長
関西学院大学卒業後、株式会社プリンスホテルに入社。プリンスホテルスクール(現専門学校日本ホテルスク−ル)開業準備室に従事する。1976年同センターを設立し、2006年より理事長、2007年より校長も兼務。ホテルにおける接遇の充実と業界の発展により、観光事業の振興へ寄与することを理想に、優秀な人材の養成に努めている。2008年度東京都功労者 教育功労賞を受賞。
野田 兼義
野田 兼義Kaneyoshi Noda
公益社団法人日本ブライダル文化振興協会 専務理事
カリフォルニアC.E.Sullivanに派遣、無性繁殖学、果樹育苗、農業機械管理、総合果樹園管理等の総合農業技術を習得。日本政府からタンザニア連合共和国農林省に派遣され、全国21州の開発計画を任される。キリマンジャロ州総合開発計画の援助を日本政府に提唱し、実施までの責任者を務めるなど、国家開発専門家として活躍。海外でのさまざまな技術協力事業等に携わった後、1995年11月から経済産業大臣の許可を受けて、ブライダルの業界団体として初の「(BIA)社団法人日本ブライダル事業振興協会」を立ち上げ、専務理事・事務局長に就任、現在に至る。
経済産業省の「少子化時代の結婚産業の在り方に関する研究会委員」、厚生労働省の「職業訓練計画委員長」「ブライダル業界人材育成委員」等々、公的委員会委員を歴任。
池尾 恭一
池尾 恭一Kyoichi Ikeo
東京都ブランド推進会議座長/日本マーケティング学会常任理事
「ブランドマネージメントの第一人者」慶應義塾大学大学院商学研究科修士課程・博士課程、関西学院大学商学部専任講師、助教授を経て、1988年慶應義塾大学大学院経営管理研究科助教授、1994年教授。2005年大学院経営管理研究科委員長ならびにビジネス・スクール校長に就任(2009年まで)。2014年より、慶應義塾大学名誉教授、明治学院大学経済学部教授へ。2015年より東京都ブランド推進会議座長、東燃ゼネラル石油株式会社社外監査役に就任。日本マーケティング学会の常任理事を務める。
田中 勝
田中 勝Masaru Tanaka
ホテル産業経営塾塾長/元インターコンチネンタルグループマーケティング部長
1944年生まれ。早稲田大学第一政治経済学部卒。68年西武鉄道(株)入社 ホテル事業部に勤務。70年(株)プリンスホテルに移籍、トロントプリンスホテル、サンシャインプリンスホテル、赤坂プリンスホテルを経て、90年(株)西洋コンチネンタルホテルズ入社。91年ヨコハマグランドインターコンチネンタルホテル副総支配人、94年 インターコンチネンタル 東京ベイ 総支配人に就任、96年ヨコハマグランドインターコンチネンタルホテル総支配人、04年に同ホテル常務執行役員兼総支配人に就任。07年(株)MTJ-ホスピタリティ設立、現在に至る。日本のホテル業界を代表する優れた総支配人であったことから、「ミスター総支配人」の異名を持つ。「ホテル産業経営塾」塾長も兼務する。
中村 清
中村 清Kiyoshi Nakamura
元早稲田大学商学部教授・ホスピタリティ研究所所長/電気通信審議会経済部会専門委員
早稲田大学第一商学部・大学院商学研究科卒。コーネル大学修士号取得、ハーバード大学国際開発研究所・客員研究員ならびにオックスフォード大学・客員研究員を務める。専門は産業組織論・産業構造論。電気通信審議会経済部会専門委員、総務省・放送政策研究会委員、公正取引委員会・デジタルコンテンツと競争政策に関する研究会放送委員等

東 良和
東 良和Yoshikazu Higashi
沖縄ツーリスト株式会社代表取締役社長/一般社団法人日本旅行業協会 理事・沖縄支部長
1960年生まれ、那覇市出身。早稲田大学卒業後、83年日本航空入社。88年米コーネル大大学院入学(ホテル経営学部)。同修士課程卒業後、90年沖縄ツーリスト入社。常務・営業本部長、副社長、02年代 表取締役副社長を経て04年から現職。09年から政府のビジット・ジャパン大使、10年から日本旅行業協会沖縄支部長。琉球大学観光産業科学部 設立時アドバイザー委員兼非常勤講師。

参事

吉崎 夏来
吉崎 夏来Natsuki Yoshizakiレピュテーション対策支援総括
HMRI デジタル・ストラテジスト/BRAND KARMA 日本代表
83年9月ホテル・ニューオータニの宿泊部フロント課に入社。87年11月シェラトン・コーポレーション舞浜ホテルの開業準備室へ着任。88年4月開業時にフロント係長としてアスシタントマネージャーを兼任し、89年にハワイの複数のホテルにおいて9か月間実地研修後にモアナ・サーフライダーホテルにてフロント副支配人として赴任。その後、舞浜のシェラトン・グランデ・トーキョーベイにフロント支配人として帰任。94年㈱マジネット代表取締役。99年1月ホスピタリティ経営研究所、取締役シニアコンサルタントとしてRM コンサルに従事。2001年1月㈱ドコモ・インタータッチ・ジャパン代表取締役。07年1月㈱フォーステンシンガポール法人総支配人。11年1月より(株)HMRI デジタルステラジストとして、Brand Karma日本代表に。
堀口 洋明
堀口 洋明Hiroaki Horiguchi客室レベニューマネジメント対策支援総括
元ソラーレホテルズ/亜欧堂代表取締役
レストラン、宴会、宿泊などホテルのあらゆるオペレーションをマネージャーレベルで経験後、電鉄系ホテルチェーンのシステム導入プロジェクト責任者、外資系ファンドホテルチェーンでのレベニュー・マネジメント部門責任者を歴任。2007年5月亜欧堂設立、09年6月より代表取締役へ。WEB増収やシステム導入のサポート、社内教育などのプロジェクトの支援を精力的に行っている。
櫻井 詩織
櫻井 詩織Shiori Sakurai宿泊統計整備総括
STR 日本代表/元スターウッドホテル&リゾート日本支社グローバルセールス
2005年より日系不動産会社にて、サービスアパートメント経営戦略策定、運営管理に従事。同新規開発におけるプロジェクトマネジメントに携わる。2011年に大手外資系ホテルチェーンに移籍し、国内コーポレートオフィスにてグローバルセールスを担当。国内外グループホテルの営業戦略策定、販売チャネルマネジメント支援、新規ロイヤルティプログラム立上げに関与。2016年よりSTRにて現職。

渡部 恭士
渡部 恭士Kyouji Watanabe高級グローバルレップ総括
元リーディングホテルズオブザワールド日本支社長
スイスホテル・ノースアメリカ(米国イリノイ州シカゴ)北米地区統括セールスマネージャー、インターコンチネンタルホテルズアンドリゾーツ北米本社(米国ニューヨーク州)統括国際営業部長、ザ・バークレー・ニューヨーク 統括儀典部長を経て、ANAインターコンチネンタルホテルズ東京統括営業部長。その後、リージェントインターナショナルホテルズ日本・韓国地区支社長を経て、ザ・リーディングホテルズ・オブ・ザ・ワールド日本支社長。龍谷大学法学部卒業、コーネル大学ホテル学科PDPコース終了、青山学院大学大学院経営管理学修士科(MBA)卒業。
河野 順一
河野 順一Jyunichi Kouno温泉マネジメント総括
株式会社ネスパ取締役会長
温泉ビジネスのことなら何でも知っている「温泉屋」。昭和50年からマグマ社を経て現在「ネスパ」の取締役会長。温泉資源探査・掘削・施設創り・運営指導・運営受託・温泉と温浴施設に関するマーケッティング・ITシステム構築など、42年間の多角的現場経験を活かし、温泉施設の新規計画から運営受託まで巾広い知見・人脈・技術ネットワークを活かした「温泉総合エンジニアリング、裏方サポーター」として活躍。政府が推進している未病対策「健康維持・回復・増進」の先端を行く温泉クリニックを併設した「江の島アイランドスパ」は、総合力を発揮したネスパ最大の実績です。
中山 晴史
中山 晴史Harufumi Nakayama中小宿泊施設業績改善総括
国内系外資系独立系中小ホテル総支配人等を歴任元ホテルコンチネンタル総支配人
(株)ホテルニューオータニに入社後、各種業務を歴任。2004年(株)アコーホテルに転職、メルキュールホテル東京の開業に従事。2005年イシンホテルズグループへ、成田クラスター 営業統括本部長に就任。その後、東京クラスター統括支配人、宇都宮ポートホテル総支配人を経て2009年退社。その後、名古屋第一富士ホテル・第二富士ホテルの統括総支配人を務め、2013年3月より(株)Aカードホテルシステムにてコンサルティングに従事、260軒あまりのホテルを訪問。その後、マイステイズ・ホテル・マネージメントに移り、オペレーション統括を担当。さらにホテルコンチネンタルの総支配人を務め、現在はホテルコンサルティングで独立。

近藤 寛和
近藤 寛和Hirokazu Kondouホスピタリティ教育研修総括
宿屋大学代表
1967年生まれ。法政大学経営学部卒業。1992年(株)オータパブリケイションズ入社。販売部、企画・マーケティング室、『HOTERES(週刊ホテルレストラン)』編集部を経て、ホスピタリティ業界人を応援する「ホテリエ事業部」を発足。1996年『ホテル業界就職ガイド』、「ホテル業界就職セミナー」、2000年、ホテル業界の勉強会「宿屋塾」、『ホテル・レストラン業界キャリアアップガイド』企画・立案。書籍編集、雑誌プロデュース、セミナー、イベント、ウェブ、メルマガなどのメディアを駆使してホテル業界の活性化に取り組む。2007年ホテリエ事業部部長に。2009年12月、これまでオータパブリケイションズの一事業として運営していた宿屋大学を企業としてマネジメントするために独立。
内田 雅章
内田 雅章Masaaki Uchidaプレスリリース総括
共同通信社 業務アドバイザー/元日本ベンチャー協議会事務局長
早稲田大学商学部を卒業後、三和銀行(現・三菱東京UFJ銀行)入行。システム部、東京本部審査部等を経て、2000年に退行。その後、日本ベンチャー協議会事務局長に就任。そこでメディアに確実に取材され、無料で記事化(集客)する方法を培う。2014年、TOP CONNECT(株)を設立し、トップダウン営業支援に特化したサービスを提供する傍ら、共同通信社業務顧問を併任。
高田 雄生
高田 雄生Yuuki Takadaブランドマネジメント総括
リ・ブランディング代表/元P&Gブランド管理責任者
プロクター・アンド・ギャンブル・ジャパン(P&G)マーケティング本部にてブランドマーケティングに12年間従事。「SK-II」、「Max Factor」、「Illume」のブランドマネージャーを歴任。2010年独立し、ホスピタリティ・観光地のブランドマーケティング支援をするリ・ブランディングジャパン株式会社を設立。
中島 優子
中島 優子Yuko Nakajima海外プロモーター総括
元スリランカ政府観光局プロジェクトマネジャー/独立行政法人国際協力機構(JICA)南アジア部
2012年JICA支援のスリランカ観光促進プロジェクトのプロジェクトマネジャーとして、在日スリランカ大使館と供にスリランカ政府観光局日本支局を設立、運営。2013年一般社団法人日本旅行業協会(JATA)観光大賞、読売広告部門優秀賞受賞。その後、JICA本部南アジア部にて主にスリランカ産業開発セクターの新規円借款案件形成業務に従事。

事務局長

伊藤 泰斗
伊藤 泰斗Taito Itoh
元日本総合研究所調査部/元デロイトトーマツFAS-VP
一橋大学商学部から三井住友銀行、日本総合研究所を経て、デロイトグループのコンサルティング会社に入社。コンシューマービジネスの経営戦略担当として、主にホテル/スーパーマーケットなどの経営戦略策定・業務改善・評価業務に従事。その後、ホテルの運営会社を創業。主としてホテル、旅館等のターンアラウンドを主眼においた運営受託業務を手掛ける。自身もアセットマネージャー責任者としてデザイナーズリゾート旅館や地方のグランドホテル、アーバンリゾートホテルの現場に身を置き、特に集客に注力した経営改善を実施。関与したホテル・旅館は40軒以上に及ぶ。会社売却後、デロイトトーマツFAS株式会社において、ホテル業界に対してアセットマネジメント業務を提供。2013年期末に退職し、2015年9月に宿泊施設の政官広報・業界内広報・一般国民広報を担務する財団法人宿泊施設活性化機構を創設。