旅館業法ならびに住宅宿泊事業法の再改正を視野に入れた、宿泊および住居の法整備に関するグランドデザインを描く戦略をご教示いだだき、国益/公益のためにご尽力いただきたいと考え理事に就任いただきました。

宿泊施設により違いはあるものの、日本の宿泊施設業界の業務推進においてはマーケティングの要素が欠落していると感じています。JALFでは事務局を通じてご希望の会員に対し、これまで井門理事が蓄積した宿泊施設業界のマーケティングナレッジをシェアしていきます。

宿泊施設においてフード＆ビバレッジが占める売上げは一定量あるにもかかわらず、マーケティングの打ち手は極めて限定的です。基本的にはターゲティングに基づくコンセプトの具現化が集客のキーとなるため、全てはそこが出発点だと中島理事はおっしゃいます。これらについてお困りの際には、事務局を通じていつでも相談に応じてくださるとのこと。このナレッジが取得できるだけでもJALF会員は得だと思います。

日本で多く見られるホテルや旅館のデザインが均一であることは文明国とは言えず、確実に国益を毀損すると考えておられる隈研吾氏。「もっと気軽に相談してほしいのに、建築家が敬遠されていることが多く残念でならない。」と言われた。「宿泊施設を建てる際の第1回目のショートレビューくらいであれば、無償で相談に乗るので、ぜひJALF経由で相談して欲しい。」と仰せられ、JALFの理事にご就任いただきました。

観光立国の実現には、観光のグランドデザインに基づく、宿泊施設のグランドデザインが必要だという星野理事のお考えに我々も共感しています。業界全体を俯瞰したレベルでその戦略を策定する役割を担う団体としてJALFに期待を寄せていただき、ご協力をいただくことになりました。業界の総意をJALFへ結集しましょう。

たくさんの人たちの人生の印象的なひとときを彩る宿泊施設をより魅力的な業界として発展させることにご賛同を得て、JALFの理事に就任していただきました。日本の宿泊ブランドが、より創造的なマーケティングに基づき、世界市場で勝負できるクオリティに発展するためのお力添えをお願いしています。

国内ではホスピタリティ業界におけるマーケティングが残念ながら未発達と言わざるを得ません。恩蔵理事が学術研究を通じて収集されたベストプラクティスをJALF会員とシェアすることで、ホスピタリティ産業の発展に貢献してくださいます。ご興味ある方はぜひJALF会員にご加入ください。

宿泊施設を支える部品メーカーであるベンダー・サプライヤー企業が一堂に会し、本当に必要な宿泊施設支援を話し合う場を取りまとめていただくため、理事にご就任いただきました。

アーティスティックな開発・マーケティング感性と、監査法人的な計数管理の融合を企図された宿泊運営会社起業という新境地を開拓された、またWITでナレッジシェアを企図する、新しい教育的観点をシェアいただきます。

河野理事は「宿泊施設業界においては、宴会部門は“お荷物”と扱われがちですが、とんでもないことです！」と言います。実際に、河野理事はこの“お荷物”部門で収益を上げており、既存の施設再生においても改善しています。ご希望のJALF会員に対しては、理事の宴会場再生について知見を共有していただくお約束です。

瀧澤理事はホテルの広報にお力添えをいただきたいと思っております。たとえば自身のメディア取材を通じて、プレスリリースを受ける側のため、ホテルの認知を広めていっておられます。またどうしたら広報にとりあげやすいか、自身のブランディングなどを通じて、日々ご研究されている。そこで弊財団とともに、ぜひ業界の広報として商品企画を一緒にやってもらい、発展の一助となってもらえたら、幸いです。

リゾートトラストは会員制宿泊施設から、現在では一般宿泊施設へも進出しています。ハード面の償却という観点から考えた場合、会員制宿泊施設には一定のメリットがあります。ご興味があるJALF会員には、伊藤理事にご協力をいただき会員制宿泊システムのナレッジをシェアしていただく用意があります。この特典を享受できるのはJALF会員だけです。

宿泊施設において、生産性の向上は不可欠な課題です。売上の向上とコスト削減を基本としたオペレーション上の細かいノウハウについて、それを必要とするJALF会員に適切に供給することで、収益性の向上に貢献したいと菅野理事はおっしゃいます。JALF会員でなくては得られない特典と言えるでしょう。

宿泊施設の経営において、アセットマネジメントは重要です。経営を第三者的視点で適正に判断できるようになることで、他社との比較が可能となり、妥協のない経営および運営が実現可能になると安部理事はおっしゃいます。HAMAと同様、JALFの会員にもぜひご加入ください。

宿泊施設において、MICE（Meeting、Incentive、Conference/Convention、Exhibition/Event）は重点項目です。マーケティングや集客の方法も、通常の企業宴会とは違います。それはすなわち選ばれる要素が全く違うということなのです。JALFでは事務局を通じてご希望の会員に対し、これまで山本理事が蓄積したMICEのマーケティングナレッジをシェアしていきます。

昨今ライフスタイルホテル、デザインホテルの隆盛に伴い、スモールラグジュアルーホテルグループへの加盟意向も高まっています。そのマーケティング力と加盟の内情についてご教授いただきたいと考え理事にご就任いただきました。

宿泊施設においてフード＆ビバレッジが占める売上げは一定量あるに もかかわらず、業務管理の手法が確立されていません。マーケティング の打ち手も限定的です。これらについてお困りの際には、事務局を通じていつでも相談に応じてくださるとのこと。このナレッジが取得できるだけでもJALF会員は得だと思います。

観光分野の発展において、宿泊分野の存在は必須であるにもかかわらず、現在はその重要性が正しく認識されていないため、議論の中核に据えられていないのが残念です。山内理事にはJALFを通じて宿泊関連政策の適正化をご支援いただき、政策を考える代行業としての役割をJALFが担います。

日本の宿泊施設においては、職務分掌および職務権限規程が明文化されていません。責任と権限が明確に規定されている外資系宿泊施設が優位に立っている理由はここにもあると、テイラー理事は指摘します。宿泊業界に携わる人たちに対し、人事的な強さについてのナレッジシェアをお願いしています。

すべての宿泊施設に会計基準のグローバルスタンダードを導入することで、部門別会計および損益が正確に比較できるようになります。健全な業界発展のために会計基準の標準化は不可欠です。伊藤理事はUSALIの導入を牽引し宿泊施設業界の底上げに貢献くださるものと確信しています。JALF会員にはいち早くそのメリットを提供できるでしょう。

太田理事はホスピタリティ業界で働く人々の社会的地位を高め、プライドをもって働ける環境をつくることに貢献するために業界総合支援業という立場で支援を続けていらっしゃいます。JALFが宿泊施設業界のオピニオンを適切に吸い上げ、政策的提言を実現化させていくことへのお力添えをお願いしています。

宿泊施設の品質認証に賛否はありますが、品質認証という一定の基準を示すことで、訪日外国人が安心して日本を訪れることができるようになり、外貨獲得に貢献するものと確信しています。北村理事は、公益の観点からも品質認証をJALFとともに推進するお考えです。JALF会員となって、ともに取組みましょう。

カジノ開発における宿泊施設の位置付けは重要であり宿泊需要バランスも含め弊業界に様々な影響を及ぼすことが予想されます。その要因を紐解き、正しい情報に基づいて戦略が立てられるよう理事に就任いただきました。

地方創生の取組みに観光は不可欠であるにもかかわらず、真の意味でのDMO（Destination management Organization）が誤解されていて、有効活用されていない現状があります。藻谷理事は政策提言を含めて、この領域の課題解決にお力添えをいただきます。ともに取組むためにもぜひJALF会員に加入してください。

現在の宿泊施設業界は、ICT技術の導入が遅れていると言わざるを得ません。上山理事がJALFの理事に就任した意義は、宿泊施設業界のICT化を促進することにあります。ICTの活用で業界構造が劇的に変わる可能性があり、その実現に寄与してくださいます。JALF会員となるメリットはこの点でも大きいものがあります。

村山理事には、地域活性化プロジェクト、グローバルマーケティング戦略からインバウンド観光に特化したインバウンド戦略＆マーケティングに関する知見を宿泊業界へシェアいただきたく、理事にご就任いただきました。戦略コンサルティング会社ご出身の強みを、定量分析でお示しいただくノウハウもご教示いただいております。

長年に渡り、数々の観光国際機関で活躍をされてきた高松理事が培われた知見を、次世代の宿泊施設の運営に活かすべく理事への就任をお願いしました。観光危機管理にとどまらず、観光復興を柱とした地方創生のナレッジをJALF会員に共有していただいています。

今後増加が見込まれる海外からのメディカル・ツーリズム（医療観光）は、外貨を獲得するための有効な取り組みとして大いに注目されている分野です。医療・介護の現場のエキスパートである原理事のお力添えで「ホスピタルにもホスピタリティを」を実現しましょう。

実は日本では住宅と宿泊施設、居住と宿泊の境目が法令上明確に定義づけされていません。JALFでは宿泊と居住の概念融合にトライしており、旅館業法改正とともに民泊新法創設の流れを形成したこともその一連の活動です。当該活動を実業として試行錯誤しておられる藍川理事の存在は極めて貴重であり、地方創生における戦略特区等の実証実験など、JALFと歩調を合わせて宿泊業界の未来を形成していくため理事にご就任いただきました。